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糖尿病療養指導ガイドブック 2013
糖尿病療養指導士の学習目標と課題

糖尿病療養指導ガイドブック 2013
  • 正誤表
  • 追補版

定価 2,700円(本体2,500円+税)
版 型 A4判
頁 数 172頁
ISBN 978-4-7792-1094-5
発売日 2013年5月8日
編集 日本糖尿病療養指導士認定機構
タグ 糖尿病療養指導  / 糖尿病  / ガイドブック  / 糖尿病療養指導士  / 日本糖尿病療養指導士認定機構

在庫

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  • 内容紹介
  • 関連書籍
  • 目次

内容紹介

※第1版第1刷(奥付表記が2013年4月25日発行のもの)を購入された方には追補版を無料で配布しております。

※第1版第2刷(奥付表記が2013年6月21日発行のもの)のご案内
新しい血糖コントロール目標(2013年6月より運用開始)の改訂に伴い,内容を一部アップデートしまして第1版第2刷を発行させていただくこととなりました。第1版第1刷と内容が多少異なりますのでご注意ください。


 2000年に日本糖尿病療養指導士認定機構が発足してから13年が経過し,この間に17,000名余りの日本糖尿病療養指導士が誕生しました。日本糖尿病学会の専門医が4,754名ですので,専門医よりはるかに大勢の方が糖尿病療養指導に携わっていらっしゃることになります。糖尿病は様々な職種の医療スタッフによるチーム医療を行うことが極めて重要な疾患ですので,大勢の方に糖尿病療養指導士の資格を取っていただくことは大変に喜ばしいことです。しかしながら,平成23年の厚生労働省の国民健康・栄養調査では,20歳以上でHbA1c(NGSP)6.5%以上の糖尿病を強く疑われる人は男性の15.7%,女性の7.6%であり,患者調査では医療機関にかかっている糖尿病の人は270万人と推計されています。未治療あるいは治療中断者の比率もまだまだ多いのが現状です。こうして見ると,もっと多くの糖尿病療養指導士が必要であり,診療の現場だけでなく,予防・医療スタッフ教育・啓蒙活動においても活躍していただく必要があります。2012年度の臨床報酬改定で,糖尿病透析予防指導管理料が新設され,この1年間に多くの糖尿病療養指導士の方が指導にあたられました。こうした取り組みによって年間約17,000人の透析導入患者数が少しでも減らすことが証明できれば大変に画期的なことであり,糖尿病療養指導士の地位は高まり活動の場は広がるものと考えます。したがって,一人でも多くの方が日本糖尿病療養指導士の資格を得て活躍されることを強く願って止みません。
 このガイドブックは日本糖尿病療養指導士の学習目標と課題を網羅したものであり,認定試験や講習資料のほとんどは本書を基にして作成されています。そして急速に進歩を遂げつつある糖尿病診療に遅れないように毎年改訂を行っています。昨年はHbA1cの国際標準値であるNGSP値の導入が改訂の大きな柱でした。今回の改訂では,「2013年4月をもってNGSP値の単独表記・使用を推進し,2014年4月以降はHbA1cの表記はすべてNGSP値のみとする」という,日本糖尿病学会の運用計画に沿い,特に必要な場合を除いてはNGSP値での記述とし,単にHbA1cと表記することにしました。
 本書が広く糖尿病療養指導の現場において生かされ,糖尿病患者のQOL向上に資することを強く願います。一方ですでに糖尿病療養指導に深く携われた方は,本書だけでは解決できない問題点も数多く直面されていると思います。そのような場合は,認定更新者用講習会,日本糖尿病学会のガイドブック,専門医への質問などを通じてさらに知識を深めて実践に生かしてください。
 最後に,今回の改訂にあたって,執筆・協力をいただきました全ての関係者の方々に感謝いたします。

(佐倉 宏「序」)

関連書籍

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目次

Ⅰ章 糖尿病療養指導士の役割・機能
 1.糖尿病療養指導士制度について
 2.患者教育の基本
 3.療養指導士の活動

Ⅱ章 糖尿病の概念と療養指導総論
 1.糖尿病とは
 2.糖尿病の診断基準
 3.糖尿病の成因分類
 4.糖尿病の病態(病期)分類
 5.メタボリックシンドローム
 6.糖尿病の治療
 7.糖尿病の合併症

Ⅲ章 療養指導各論
 1.診断と治療に関する知識
 2.食事療法
 3.運動療法
 4.薬物療法
 5.糖尿病患者にみられる急性合併症
 6.糖尿病患者にみられる慢性合併症
 7.ライフステージ別の課題と療養指導
 8.一般的な保健指導
 9.高齢者糖尿病管理の指導

Ⅳ章 糖尿病患者の心理と行動
 1.糖尿病患者における心理・行動
 2.心理・行動に配慮した面接法
 3.セルフケア行動の促進
 4.心理的に困難な状態にある患者への援助
 5.精神疾患の存在

Ⅴ章 糖尿病患者の教育
 1.教育の理念と原理
 2.教育体制と教育計画の作成
 3.教育の方法
 4.教材の開発と活用

Ⅵ章 療養指導の評価
 1.療養指導の評価と意義
 2.患者に関する評価
 3.療養指導システムの評価
 4.療養指導士の評価

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